DXをみると、「デラックス」と読みたくなるのは筆者だけでしょうか？
「ダ●ンタ●ンDX」をよく見てたせいでそうなるのですが、DXを「デジタルトランスフォーメーション」と普通に言えるようにならないと笑えないことになりそうなので、今回取り上げてみました。
目次
はじめに
デジタルトランスフォーメーション（DX）は、2004年にスウェーデンのウメオ大学教授のエリック・ストルターマンによって、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と提唱されていました。
その後2018年に日本の経済産業省が、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義しました。
ITとデジタル技術と言葉は違いますが、同じ意味としても差し支えないと考えています。
この二つから考えると、ユーザーからみると、デジタル技術によって生活を便利にさせるサービスを提供できる企業を選び、企業からみるとデジタル技術の活用によってユーザーに便利だと感じてもらえるサービスがマーケットで優位なポジションに立てるということではないでしょうか。
この点、有価証券報告書に「DXが拡大することにより産業分野やビジネスモデルに変化がもたらされることを想定している」旨の記載をしている企業もあり、DXは「イノベーションの創出」と特別なものと思える言葉と並べられることも多いですが、ビジネスを考えるにあたり、無視できない言葉になってきていると考えられます。その考え方からくるのか「将来消えると予測される職業」として士業が上位ランクインし、身の回りではそれについて色々議論されています。
DXを推進するということは、ユーザーの観点からはデジタル技術で身の回りを便利にするということとしています。
また、デジタルトランスフォーメーションがクローズアップされているのは、このコロナ禍というだけでなく、少子高齢化社会が進み労働人口が減少する結果として、生産性向上を求められていることと無関連ではないようです。
経理のデジタルトランスフォーメーション
経理は、ルーティンワークが多い部署ですが、情報（特に「カネ」）が集まってくるため、経営に対する課題を抽出できる部署でもあります。そのため、ルーティンワークに重きをおくのではなく、業務効率化や生産性向上を求め、IT化を進めてきていることと思います。
また、ERPにより、販売、購買、生産などの業務データを、リアルタイムで集積し経営を可視化できるようになっています。
さらに、経理に関連する業務効率化や生産性向上を実現するツールとしては、やはりRPAやクラウド会計に利用されているAI・機械学習が挙げられます。
おわりに
新型コロナウイルス感染症により在宅勤務が要請されている状況でありますので、紙の書類により出勤せざるをない場合、ペーパーレス化が検討されます。ペーパーレス化を実現するためのサービスとして、クラウドの業務サービス、ストレージサービスも充実しているように思います。
また、会議ツールを飲み会で使うということも話題になりました。
デジタルトランスフォーメーションに注目される状況ですが、「仮想通貨で利用されているブロックチェーン」が製品の証跡管理のために利用されるなど、「企業が産業分野やビジネスモデルの変化させている」真っ只中ということを説明するためのキーワードであるようにと筆者は感じました。
